ハロー、ベイパー。
2015年の段階で世界市場において約80億ドルもの売上を記録した電子タバコ。
まさに世界的なヒットですよね。
でも、徐々に規制をかけている国も出てきているようです。
規制の厳しい国もあれば、ゆるい国もあります。
今回は、渡航前に知っておきたい海外の電子タバコ事情をまとめてみました。
目次
海外の電子タバコ事情
電子タバコが普及にともなって、各国で規制が強化されています。
主な国の対応を見ていきましょう。
アメリカ
アメリカは、ニコチン入り電子タバコを紙巻きタバコと同様に扱っています。
その為多くの州で、未成年の購入や使用が禁止されているので気をつけましょう。
以下の主要都市では、喫煙場所以外での電子タバコそのものの使用が禁止されていることも特徴的です。
・ニューヨーク
・ワシントンDC
・ボストン
・シカゴ
・ロサンゼルス
・サンフランシスコ
中でもニューヨークは特に厳しく、ニコチンの有無に関わらず規制対象となっています。
シンガポール、ブラジル
電子タバコの製造、輸入、販売が全て禁止されています。
世界的にみても、規制が厳しい国と言えるでしょう。
ドイツ、オランダ、ハンガリー、ルーマニア
ニコチンを含む電子タバコは、医薬品として規制対象となっています。
フランス
ニコチン含有量が10mg、濃度が20mg/mlを越えると医薬品として規制される対象となります。
イタリア
16歳未満への電子タバコの販売が禁止されています。
イギリス、スペイン、スロベニア
電子タバコの規制は特にしていません。
電子タバコに関して寛容です。
国によって大きく差があることがわかります。
海外で電子タバコを使用する時は、注意したほうが良いでしょう。
日本の対応
日本の場合は、ニコチンが含まれている製品と、その製品を使用できる機器については薬事法により厚生労働省の許可がなくては輸入・販売ができないこととされています。
しかし、個人輸入に関しては禁止されていません。
また、ニコチンを含まない電子タバコの場合は、規制されることなく輸入・販売が可能です。
紙巻きタバコはNGでもICOS（アイコス）なら利用可の場所があるなど、ニコチンが含まれないなら比較的電子タバコに対する規制はゆるいと言えるかもしれません。
規制内容は変化する
電子タバコの研究は、各国で日々行われています。
最新の結果に合わせて、規制内容は変化しているのです。
つい日本と同じ感覚で電子タバコを利用してトラブルに発展してしまうことを避ける為にも、渡航前には、その国の最新の対応を確認しておくことを推奨します。
